説明項目8つの解説

面談トークメモには、次の8項目を記入します。いずれも、相手が短い面談時間の中で依頼可否を判断するために必要な情報です。

この8項目のうち、得意領域・実績・制作プロセス・品質管理は自分の強みを伝える情報で、稼働・連絡は依頼を受けたあとの進め方に関わる情報です。両方をそろえて伝えることで、相手は品質面だけでなく、実際に依頼したときに無理なく進行できるかどうかも判断できます。苦手領域と希望する協業方法まで話しておくと、相手はどの工程をどれくらいの頻度で任せられるかを、面談の時点で具体的にイメージできます。

記入シート：面談トークメモ

8項目それぞれについて、面談で話す内容を整理しましょう。

記入例と面談トーク例

記入に迷う場合は、次の2つの記入例と、実際に話すときの例文を参考にしてください。

パターン1：有償実績なし版

パターン2：一定実績あり版

2つのパターンを比べると、実績の量や対応できる工程には差がありますが、苦手領域を明確に伝えている点は共通しています。実績が少ない段階でも、対応できる範囲とできない範囲を分けて伝えることが、信頼につながります。

確認項目11個の解説

面談・トライアル確認表には、次の11項目を記入します。いずれも、契約する前に自分から質問して確認しておく項目です。

11項目のうち、商流と修正は特にトラブルにつながりやすい項目です。商流を確認しないまま契約すると、実際には元請けからさらに別の会社を経由した案件で、指示や報酬の条件が思っていたものと違うことがあります。修正回数を確認しないまま契約すると、実案件と変わらない量の追加修正を無償で求められることもあります。11項目をあらかじめ確認しておくことで、契約後に条件のずれが表面化するリスクを減らせます。

記入シート：面談・トライアル確認表

11項目それぞれについて、面談で確認した内容を記入しましょう。

記入例（完成イメージ）

記入に迷う場合は、完成イメージと次の2つの記入例を参考にしてください。会社種別が変わっても、11項目すべてを具体的な条件で埋めている点は共通しています。

パターン1：Web制作会社との面談を想定

パターン2：広告代理店との面談を想定

2つのパターンを比べると、案件種別や報酬の算出方法には違いがありますが、11項目すべてを具体的な条件で埋めている点は共通しています。曖昧な項目を残したまま契約すると、進行中に認識のずれが表面化しやすくなります。

確認すべき6項目

有償トライアルを受ける前には、次の6項目を確認しておく必要があります。いずれも、トライアルが正当な評価目的で行われているかどうかを見極める材料になります。

この6項目のうち、報酬と成果物利用はとくに見落とされやすい項目です。評価目的のトライアルであれば、発生した作業に対して報酬を支払うのが筋であり、無償で作業だけを求める進め方は、評価という名目の無償労働になっている可能性があります。

良い条件と避けたい条件

6項目それぞれについて、避けたい条件と良い条件を比較しましょう。

表を見ると分かるとおり、避けたい条件に共通しているのは、条件が示されないまま作業だけが進む点です。評価基準や納期、報酬があいまいな状態で作業を始めると、後から思っていた条件と違うという状況になりやすく、合否の結果にも納得しにくくなります。

例えば、作業範囲を確認しないままトライアルを受けた場合、本来は独立した課題のはずが、実際には本番案件の一部をそのまま担当させられていた、という状況につながることがあります。

判断まとめ早見表

6項目を確認した結果は、次の3つの視点でまとめて判断できます。

この3つの視点のうち、報酬が無償のまま変更できない場合は、受諾を見送ることも選択肢に入れましょう。有償トライアルへの変更を相談したうえで判断することが、トライアルを安全に進める第一歩です。

確認項目8つの解説

NDA・再委託・契約終了に関わる項目として、次の8項目を確認しておく必要があります。いずれも、契約書に明記されているかどうかを実際に確認するべき項目です。

8項目のうち、秘密情報と著作権はとくにトラブルにつながりやすい項目です。秘密情報の範囲を確認しないまま案件内容をSNS等で発信すると、契約違反にあたる可能性があります。著作権の帰属を確認しないまま成果物を別の用途に使うと、依頼主との間で認識のずれが生じます。

確認すべきケースと優先度を下げてよいケース

8項目のうち、どのような場面で優先的に確認すべきかを整理しましょう。

表から分かるとおり、確認の優先度が上がるのは、自分が今後やりたいこと（実績公開・再委託・競業案件の受注等）と、契約条件が矛盾する可能性がある場面です。反対に、契約書にすでに明記されていて、自分の状況とも矛盾しない場合は、確認の優先度を下げて進めることができます。

例えば、著作権の帰属を確認しないまま契約した場合、納品後に成果物を自分のポートフォリオへ転載しようとした際、著作権が依頼主側に帰属していて無断転載にあたる、という状況につながることがあります。契約前に確認しておけば、公開できる範囲をあらかじめ依頼主と合意しておけます。

判断まとめ早見表

8項目を確認した結果は、次の3つの視点でまとめて判断できます。

この3つの視点のうち、対応が必要な項目が残っている場合は、契約前に依頼主へ質問して解消しておきましょう。契約書に署名したあとでは、条件を変更してもらうことが難しくなります。